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華々しい世界にみえるプロ野球ですが、毎年、10月になると戦力外通告を受ける選手がいます。

私もプロ野球ファンですが、毎年10月を過ぎると、寂しい気持ちになります。

今回はプロ野球の戦力外通告について、また、通告を受けた選手のその後について調べてみました。

ぜひ、ご覧ください。

戦力外通告とは

プロ野球の戦力外通告とは、チームの戦力の構想外を通告することです。

端的にいうと、クビ宣告ですね。

日本のプロ野球界では、10月に入り、クライマックスシリーズの開幕前日までが第1次戦力外通告期間となります。

その後、クライマックスシリーズ全日程終了翌日から、日本シリーズ終了翌日までが第2次戦力外通告期間です。
（日本シリーズ出場チームは、日本シリーズ終了の5日後まで）

なお、日本のプロ野球では支配下選手の契約期間が2月1日から11月30日までとなります。

つまり、仮に10月に戦力外通告を受けても球団との契約は続くわけです。

とはいえ、戦力外通告を受けた選手はチームに帯同しなくなることが一般的です。

球団側としては、支配下選手との契約期間の関係から、翌年以降も契約する選手について11月末までに日本野球機構（NPB）へ名簿を提出します。

戦力外通告を受けた選手の扱いは？自由契約との違いがあるのか

日本のプロ野球では、2度の期間を経て戦力外通告を対象選手に告げます。

戦力外通告を受けた選手は、11月30日をもって自由契約選手として公示されます。

自由契約選手となると、NPBの12球団のみならず独立リーグや社会人チーム、もちろん海外リーグのチームとの契約が可能です。

ちなみに、外国人選手などドラフトを経ない形でNPBのいずれかのチームに入団した選手は、戦力外通告期間に関係なく解雇、自由契約選手にすることが可能です。

戦力外通告と自由契約については違いがわかりにくい方もいると思います。

戦力外通告というのは、前述のとおり所属チームから来季の契約を結ばないことを告げられることです。

その後、引退や他球団等でのプレーを望むことは自由です。

戦力外通告を受けても、所属チームとの契約期間はわずかに残るため、次の道を考える猶予期間といえるでしょう。

一方の自由契約はどのチームとも契約ができる状態です。

戦力外通告を受けて、12月1日になれば所属チームとの契約が切れるため、自由に契約できます。

自由に契約できる状態といっても、契約するチームがなければ仕事を失うことになります。

例年、12球団合同トライアウトが開催されるため、そこで結果を出して契約を勝ち取るなどアピールする必要があるわけです。

戦力外通告を受けた選手の次の道

ここでは、戦力外通告を受けた選手が次にどのような選択肢があるのかみていきます。

・自由契約後に他チームと契約
・育成選手として再契約
・トライアウトを受けてアピール
・国内の独立リーグに所属
・社会人チームに所属
・海外リーグに移籍
・引退

ざっくりとあげると以上のようになるでしょう。

上から順に行くと、戦力外通告を受けて自由契約になった選手がすんなり次の所属先がみつかるケースがあります。

たとえば、2020年に当時、阪神タイガースに所属していた福留孝介選手は同年10月20日に事実上の戦力外通告を受けて、12月2日に自由契約選手として公示されました。

その後、古巣である中日ドラゴンズが獲得を発表。

福留選手のようなケースもありますが、ごく稀なことでしょう。

なかには将来性などから育成選手として再契約することがあります。

しかし、現役を続けたいならば、トライアウトを受けてアピールするケースがほとんどです。

とはいえ、トライアウトは形式的なものともいわれており、トライアウトで大活躍した選手であっても所属先が見つからないケースがあります。

トライアウトから契約を勝ち取った選手もいますが、そのほとんどの場合で過去の実績が見られています。

つまり、戦力外通告を受けると、NPBの12球団と契約できる可能性は極めて低いわけです。

NPBの12球団と契約が難しいとはいえ、国内の独立リーグや社会人チームに所属する選手は増えています。

特に独立リーグは、NPBを戦力外となった選手が多く所属しています。

社会人チームに所属する選手も増加傾向です。

2020年の第90回都市対抗野球に出場したチームには、トヨタ自動車の細山田武史選手（元DeNAなど）、JFE東日本の須田幸太（元DeNA）、JR東海の中田亮二（元中日）など10名以上の元NPB選手が在籍しています。

純粋に野球がしたい選手にとっては、独立リーグや社会人チーム、海外リーグなど裾野の広がりはいいですね。

しかしながら、所属先が決まらない、体が限界などの理由から引退を決意する選手もいます。

引退を決意した選手には、球団に残って職員やコーチなどとして活躍する人もいれば、解説者になる人、全く違う分野で活躍する人などさまざまです。

引退を決断した選手は、任意引退として公示されますが、引退時に所属していたチームが保有権を所持します。

そのため、任意引退選手として公示された場合は、他のチームとの契約ができません。

球団が保有権を放棄する、もしくは交渉を許可しなければ任意引退選手は、選手として野球ができないわけです。

わかりやすい事例をあげると、新庄剛志さんは北海道日本ハムファイターズで引退（任意引退）しました。

ところが、2019年に現役復帰を目指してトライアウトを受験。

そこで、日本ハムは自由契約選手として、どこのチームとも契約できるような配慮しました。

このように、引退と自由契約も意味合いが異なります。

戦力外通告の動向を注目しよう

毎年、10月以降になるとプロ野球界では戦力外通告を受けた選手が、続々と発表されていきます。

ファンにとっては寂しい出来事ですが、通告を受けた選手が次にどのような道を進むのか注目してみてください。

なお、戦力外通告に関しては以下のような書籍もだされています。

興味のある方は、ぜひ、お手に取ってみてください。

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